アプリ開発に必要な費用とは?維持費やコストを削減する方法を紹介

アプリを開発したいけれど、どのくらい費用がかかるのかわからないという方は多いのではないでしょうか。今回は、アプリ開発にかかる費用の見積もり方法や、相場について解説します。見落としがちなアプリリリース後の維持費用や、開発コストを抑える方法についても紹介しますので、ぜひアプリ開発の参考にしてみてください。

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アプリ開発に必要な費用はどうやって決まる?

アプリ開発と一口にいっても、かかる費用は開発の委託先や依頼内容、開発期間などによって大きく左右されます。アプリ開発費用は状況によってどのように決まっていくのか、詳しく見ていきましょう。

アプリ開発費用は、人件費と開発期間で大枠が決まる

アプリ開発会社は、エンジニアの人件費に開発期間を乗算してアプリ開発の費用を算出しています。

まずは外部の制作会社へ依頼する際の参考として、システムエンジニア1人あたりの月額単価を押さえておきましょう。月額単価は技術力に応じて高くなります。初級SEで60万~100万円、中級SEが80万~120万円、上級SEであれば120万~160万円くらいが相場と考えてください。また、プログラマーの場合は、1人あたり40万~100万円が相場とされます。

そのほか、アプリのデザインを担当するデザイナーや、プロジェクト全体の進行・マネジメントを担当するディレクターなど、エンジニア以外の人件費も発生します。ただし、開発費用を大きく左右するのはエンジニアの人件費のため、「多くのエンジニアが、長期間にわたってアプリ開発に携わるほど費用が高くなる」と覚えておいてください。

開発期間は対応OSと機能で変わる

次に、開発要件と開発期間の関係について見ていきましょう。開発期間は、主に「対応OS」と「機能」で決まります。

対応OSに関しては、「iOS」と「Android」のどちらかに絞るのか、あるいは両方のOSに対応させるのかを決めなくてはなりません。両方のOSに対応させる場合は片方に対応させる場合と比べると、単純計算で2倍のコストが発生することになります。そのため、例えばiOS版のアプリをリリースしてから半年後にAndroid版のアプリをリリースするなど、段階的に開発への投資をしていくケースも少なくないのが実情です。

機能によって開発期間がどれくらい異なるかについては、イメージしづらいかもしれません。そこで、開発期間の目安を、代表的な機能ごとにご紹介します。

・開発期間:長い(10ヵ月以上)

マーケティング用途のアプリではクーポン機能やプッシュ通知機能は非常に重要ですが、これらの機能を使ったアプリの開発期間はかなり長くなります。機能要件のとりまとめやアプリのUI(ユーザーインターフェース)、動作の作り込みだけでなく、アプリ公開後の運用フェーズで必要となる管理画面の構築など、かなり大規模な対応が必要となるからです。管理画面の使い勝手は、アプリ運用担当者の運用工数も大きく左右する重要なポイントです。管理画面の作り込みにも開発工数が発生するため、データの入稿作業などが必要な機能を導入する際は、開発期間が長期化する傾向があります。

・開発期間:中(6ヵ月程度)

スタンプ機能を盛り込んだアプリの開発期間は、半年程を見ておいたほうがいいでしょう。スタンプ機能は、スタンプを付与する条件を決める際にも細かい仕様の開発が必要となります。ですから、開発期間は比較的長くなりがちです。

・開発期間:短い(3ヵ月程度)

アプリのポイントカード機能は、機能そのものを追加で新たに開発するのではなく、既存のシステムを活用するのが一般的です。ですから、比較的短い期間での開発も可能となります。ただし、既存のシステムから情報を呼び出して、アプリ上に表示する画面の作り込みは必要となりますのでご注意ください。

>>アプリの開発期間についてより詳しく知りたい方は、下記の記事がおすすめです。

アプリ開発会社の見積もりのチェック方法

アプリ開発会社の見積もりは、どのように判断するべきか迷うこともあるでしょう。ここでは、開発会社の見積もりをチェックする方法を確認します。

アプリに実装する機能や開発要件をとりまとめ、プロジェクトに必要なエンジニアの人数と開発期間(作業日数)から開発コストの見積もりを算出するという流れ自体は、どのアプリ開発会社にも大きな違いはありません。しかし、実際には同じ開発要件でも企業ごとに見積額が変わるケースがあります。開発会社の過去のアプリ開発実績や、似たような機能を実装した経験があるかなどによって、開発期間の算出に差が生じるためです。

初めてアプリを開発する場合、開発会社から提示された見積もりを見て、その金額が適正かどうかを判断するのは難しいかもしれません。その際には、アプリ開発費用のシミュレーションができるサービスを利用してみてはいかがでしょうか。

有名なサービスとして、クリーク・アンド・リバー社が提供する「アプリ開発費見積もりシミュレーター」があります。対応するOS・機能はもちろん、データベース利用の有無など開発条件を細かく指定できるので、参考価格を手軽に知りたいときにおすすめです。

<アプリ開発費見積もりシミュレーターで設定した要件>

  • iOSとAndroidの両方のOSに対応
  • 会員データベースなどの連携は行わない
  • IDとパスワードなどのログイン機能は持たせない
  • アプリ内の決済は行わない
  • 既存のスマートフォンサイトのトーンに合わせてアプリをデザイン
  • Google マップなどの地図データをアプリ内で使う
  • プッシュ通知を実装する

なお、シミュレーションをした要件は、最低限の機能を搭載し、マーケティング施策としてアプリ活用をスタートする場合を想定しています。最初から外部へのシステム連携、会員連携、ポイント連携、POS連動などを行いたい場合は、初期費用がより高額になると考えておいてください。

 

アプリ開発の費用相場

続いては、アプリ開発の費用相場を確認していきます。アプリ開発には、大きく分けて「スクラッチ開発」と「クラウド開発」の2つの方法がありますので、それぞれの費用感を見ていきましょう。

スクラッチ開発でアプリを開発する場合

アプリ開発会社に、オリジナルアプリの開発を一から依頼することをスクラッチ開発といいます。上記で紹介してきたような各機能を、複数のエンジニアが時間をかけて開発する方法です。既存のシステムにはないアプリを開発する場合は、一般的な方法といえます。下記でスクラッチ開発の費用感を確認しましょう。

<スクラッチ開発の費用感(iOS/Android対応)>

  • メディア系アプリ:250万円~
  • 店舗系アプリ:600万円~
  • 金融系アプリ:1,000万円~
  • ECアプリ(データベース連携あり):1,500万円~

※ヤプリ調べ

 スクラッチは開発期間が長期化しやすく、月単価が高い外部エンジニアへ委託すると、開発費が2,000万円を超えるケースもあります。 

クラウド開発でアプリを開発する場合

すでに開発が完了している機能を組み合わせてアプリを作る方法を、クラウド開発と呼びます。クラウド開発では、要件の取りまとめやアプリのデザイン、外部のデータベースとの連携といった費用は発生しますが、プログラミングが不要となるため機能開発の費用は発生しません。そのため、スクラッチ開発と比べてコストを半分程度に抑えられるメリットがあります。下記でクラウド開発の費用感を確認します。

<クラウド開発の費用感(iOS/Android対応)>

  • データベース連携なし:200万円~
  • データベース連携あり:400万円~

※ヤプリ調べ

 クラウド開発はアプリの要件はもちろん、開発外会社のサービス内容によって費用は異なります。料金体系としては、初期開発費と月額利用料の二本立てとなっているケースが多く、初期費用は数10万円~数100万円、月額利用料は数万円~数10万円が相場です。そのほか、アプリのダウンロード数やプッシュ通知の送信件数によって費用が変動する場合もあるため、アプリの仕様も考慮しつつサービスを選択するといいでしょう。

 

アプリ開発費用の概算例

続いては、実際にアプリ開発を手掛けている企業の制作事例・開発費から、費用の目安を押さえておきましょう。アプリ開発費のイメージをより具体的にするために、ぜひ参考にしてください。

株式会社Cyber Catsの開発費用例

株式会社Cyber Catsは、アプリ制作サービス「CHACO-WEB」の運営会社です。低価格で高品質なアプリ制作の提供を掲げており、企画からデザイン、プログラムの構築はもちろんのこと、ストア申請やダウンロード数の管理まで一括して請け負っています。下記は、Cyber Cats公式サイトで紹介されている費用の一例です。

  • 実店舗での受付管理アプリ:15万円~
  • 医療系予約お知らせシステム:20万円~
  • 大手企業対応カタログアプリ:55万円~

 また、アプリ申請代行については、App Storeであれば5万円~、Google Playであれば3万円~で対応しています(いずれも税別)。標準的なアプリ制作であれば、最短で1ヵ月程度の制作期間を想定しているようです。

アイユー株式会社の開発費用例

アイユー株式会社は、店舗の集客や売上の向上に活用できる販促用アプリの制作を請け負うサービス「アプリメンバーズ」の運営会社です。店舗アプリに必要なポイント/スタンプ機能やクーポン機能、会員証機能、プッシュ通知機能などを標準装備したアプリを提供しています。店舗専用のアプリアイコンも設定できるので、店舗のブランディングに注力したい事業者の方にとっても便利です。アプリメンバーズは、店舗の近くを通りかかった見込み客にアプローチできる「iBeacon」機能も搭載できるため、実店舗への集客を促進したい場合に活用できるでしょう。初期費用は3万円、月額費用は1万9,800円です。アプリダウンロード数に応じて月額費用が上乗せされていく仕組みになっています。 

>>アプリ開発会社についてより詳しく知りたい方は、下記の記事がおすすめです。

【初めてのアプリ開発】手順から費用の目安、主な開発会社まで詳しくご紹介

アプリには維持費・運用コストも必要

ここまで、アプリの開発費について紹介してきましたが、初期の開発費とは別に維持費(保守・運用コスト)も必要です。保守・運用とは、一度リリースしたアプリに新機能を追加したり、バグを修正したりするアップデート作業のことを指します。また、サーバー保守のためのランニングコストがかかる点にも注意しましょう。リリース後もアプリを維持するだけで一定のコストが発生するため、これらの費用については企画段階である程度把握しておく必要があります。下記より、想定される維持費・運用コストを具体的に3つご紹介します。 

サーバー保守

サーバー保守には、アプリを稼働させるためのサーバー費用や、そのメンテナンスのためのコストがかかります。アプリの対応OS(iOS、Android)ごとに担当するエンジニアに加え、サーバーサイドエンジニアの工数が人件費として発生します。

OSアップデート対応

iOS、Androidともに、OSは定期的にアップデートされます。アプリの運営者は、OSの仕様変更でアプリがどのような影響を受けるのかを把握し、OSアップデートに対応しなければなりません。場合によっては、修正開発費が必要となることがあります。

>>OSアップデートについてより詳しく知りたい方は、下記の記事がおすすめです。

アプリ運用におけるOSアップデート対応とは?

不具合修正

アプリにバグや不具合が見つかった場合は、修正対応が必要になります。なるべくアプリリリース前のテスト工程で不具合がないように対処しておきたいものですが、実際にはリリース後に細かい不具合が見つかることも多く、アプリストアのレビューで指摘を受けて発覚するケースも少なくないのが実情です。不具合修正にかかる費用は、修正規模に応じて変動します。 なお、開発会社に発注した場合、保守・運用コストは最初の見積もりに含まれているケースがほとんどです。ただし、重大なバグや大規模な修正が発生した場合は、見積もりとは別に数百万円の費用がかかる可能性もあります。

 

アプリ開発費用を抑えるには?

 アプリの開発コストを抑えるには、開発形式の選び方や仕様書の作り方などを工夫する必要があります。ここでは、アプリ開発の依頼者側が検討・実施できるコストカットの方法を紹介しますので、ぜひ発注の際にお役立てください。

アプリの要件・機能を正しく設定する

要件や必要な機能が具体的でなかったことが原因で、アプリの開発コストが高くなるケースがあります。開発の依頼内容が固まっていない状態で見積もりを取り、開発に入ってから要件を順次追加していくと予想外に開発費が膨らんでしまうのです。

開発コストを最適化するには、アプリの使用目的や機能、画面遷移などをきちんと考える必要があります。完成後のイメージを明確に示すことでアプリ開発会社は作業期間の見通しを立てやすくなり、実装すべき機能も正しく把握できるはずです。結果として、余分な開発コストの削減や、開発期間の短縮というメリットを得ることができます。

技術的な知識を持つスタッフが社内にいないなどの理由で依頼書づくりが難しい場合、自社が作りたいアプリに類似した既存のアプリを探して提案してもいいでしょう。開発会社側におおよそのイメージが伝わりやすくなり、制作期間の短縮につながることもあります。

>>アプリ開発の要件定義についてより詳しく知りたい方は、下記の記事がおすすめです。

アプリ開発の要件定義とは?具体的な作り方や作成時の注意点も解説。

レベニューシェアを検討する

レベニューシェアとは、依頼者と制作会社がアプリ開発・運営費用を分担して、成果物による収益を各々分け合うことを指します。近年のWeb関連業界で注目を集めている手法です。

従来の依頼形式では、アプリ開発にかかるコストは依頼者が全面的に負担し、支払う金額は事前の見積もりによって決定していました。レベニューシェアでは、依頼者と制作会社で収益の配分率を事前に取り決め、アプリをリリースした後に獲得した収益を各々が分け合う仕組みとなっています。制作費用を2社で分担するので、通常の開発よりも大規模なプロジェクトを実施しやすいことが特徴です。万が一売上が伸び悩んだ場合、赤字額を抑えられる点もメリットといえます。スマートフォンアプリでマネタイズをする場合は、レベニューシェアの検討をしてみてもいいかもしれません。

個人(フリーランス)に依頼する

個人(フリーランス)にアプリ開発を依頼すると、制作会社に依頼するよりも安い料金で発注できる傾向があります。実際の制作費用はエンジニアの技量に左右されますが、フリーランスで実績を積んでいるエンジニアは少なからず存在します。個人エンジニアは自分の制作物やプロフィールをWebサイトに掲載していることが多いので、制作物から技量や得意分野を判断するといいでしょう。

一方で、アプリ開発の経験がほとんどない個人エンジニアもいるので、依頼先は慎重に選んでください。一定以上の機能を備えたアプリを開発する場合は、開発難度がかなり高くなるため、企業に発注するほうが安全といえます。

クラウドでのアプリ開発を検討する

前述のように、近年はクラウドでのアプリ開発という選択肢が登場しています。スクラッチ開発のように求める機能を必ずしも100%実装できるとは限りませんが、要件が合致すれば開発費を抑えることができます。

クラウド開発の場合、すでにほかのアプリにも搭載されている機能を活用することになるため、不具合などのトラブルが少ないのもメリットです。アプリのUI(ユーザーインターフェース)・UX(ユーザーエクスペリエンス)に強いサービスを選べば、ユーザーから見てそれがスクラッチ開発によるものかクラウド開発によるものかの違いは、見分けがつかない場合もあるでしょう。

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数字で考えるアプリ導入の効果

まとめ:総合的におすすめなのはクラウドのアプリ開発サービス

アプリ開発の方法は様々で、作りたいアプリによっても費用感は大きく異なってきます。また、初期費用は安く済ませることができても、運営や保守で思わぬコストがかかるケースもあるので、見積もりなどをしっかり行なった上で開発を進めるようにしましょう。

コストパフォーマンスの良さや、アプリの運用のしやすさなど、トータルで考えた際におすすめなのは、記事の最後でご紹介したクラウドでのアプリ開発サービス。提供されているサービスも増えており、本メディアを運営する株式会社ヤプリが提供するアプリプラットフォーム「Yappli」もその一つ。

40種類以上の多彩な機能を備えており、プログラミング知識がない人でもアプリをスピード開発することができます。iOSとAndroidのクロスプラットフォームなので、両OSに対応したアプリを同時にリリースすることも可能です。デザインの自由度が高いため、ブランドの世界観をアプリに反映することができます。また、リリース後の修正・更新に活用いただける、使いやすい管理画面をご用意しています。OSアップデートにも無償で対応できる点が特徴です。

2023年8月現在、導入数は800社を突破。アパレル/生活関連から、食品/飲食、銀行/金融機関、メーカー、レジャー、エンタメ、美容/化粧品、教育/学校法人まで、導入企業様の業界も多種多様です。Yappliに見積もりを希望される場合は、お気軽にお問い合わせください。

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